トラベルジャーナル Travel Journal

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Weekly Travel Journal 　（TJ / トラベルジャーナル） 1964年創刊の観光ビジネス専門誌。観光立国を支えるすべての人々に向けてを媒体コンセプトに、これからのツーリズムを拓くためのビジネスのヒントを発信しています。
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30/03/2025

最後まで私たちらしく。そう考えた時、特集テーマはこれ以外にありませんでした。観光立国推進基本計画を策定するのは政府です。しかし、日本の観光と観光産業をどのようなものにしていきたいのか、観光に携わるすべての人々が自分事として考えなければならないテーマだと思います。情報が無料で向こうから勝手にやって来る時代、考える行為は減少しています。トラベルジャーナルは読者の皆さんと共に考えることを常に意識してきました。この思いを最終号に乗せて。観光産業の未来が輝かんことを。
https://www.tjnet.co.jp/2025/03/28/contents-267/

23/03/2025

制度設計の不備から観光の現場が大混乱に見舞われたGoToトラベル事業。その後継となった県民割・全国旅行支援でも観光庁や自治体による不備が浮き彫りになりました。都道府県に予算配分する算定根拠資料の廃棄、貸切バス利用の団体旅行枠の算定基準の誤り、紙クーポンの無駄な廃棄。かつて自治体に籍を置いたインセオリーの村木智裕さんは根底にある行政の組織風土の問題を指摘します。事業効果の検証結果すら都道府県から公表されない現状に私たちはもっと意識を向けなければなりません。
https://www.tjnet.co.jp/2025/03/23/contents-266/

16/03/2025

「NDCって何でしたっけ？」。特集の中で出てくるこのフレーズに象徴されるように、海外旅行を取り扱う旅行業関係者であっても、浸透度の低さは顕著です。航空業界団体が流通の新基軸に打ち出してから10年以上たっても思惑どおりには進まず、日本は特に遅れが目立ちます。ただ、旅行業最大手のJTBが利用に乗り出したとあれば、普及が進む契機になるかもしれません。気になるのは、誰のための改革かという点。航空流通の覇権争いに終始するなら、GDSバイパスのような歴史が繰り返されるかも。
https://www.tjnet.co.jp/2025/03/16/contents-265/

09/03/2025

JTBの調査によると、24年の国内旅行実施率は女性29歳以下が80.7％と飛び抜けて高く、海外旅行も男女29歳以下が他の年代を引き離します。25年の旅行意向も同様の傾向で、女性29歳以下が国内旅行は86.5％、海外旅行34.3％といずれも抜きん出ます。特集はそんな旅行意欲旺盛な20代女子に着目しました。「なにがバズるか読めないからさっさと乗っかるべき」と山田静さん、「彼女たちの未来につながる仕掛けを」と萬年良子さん。旅好き先輩女子たちの業界への檄が印象に残ります。
https://www.tjnet.co.jp/2025/03/09/contents-264/

02/03/2025

訪日6000万人を目指す新たなステージに立つ観光庁の予算と施策は十分なのかどうか。コロナ禍以降、補正予算額が当初予算の倍以上に膨らみ、その判断を難しくしていますが、25年度当初予算案で目に留まることの1つが一般財源の少なさ。89億円は観光庁が発足した08年とその翌年に次ぐ小規模で、出国者から徴収する国際観光旅客税財源が全体の8割を占め、バランスを欠いているようにも見えます。地域の財源確保がこれまでにない関心を集めるなか、財源を巡る議論が本格化しそうな気配。
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23/02/2025

「年収103万円の壁」の見直しもいいですが、観光・旅行業界にとって国内旅行に立ちはだかる壁も看過できない問題です。すでに日本人の国内旅行は少子高齢化や人口減少などにより、17年の6億4751万人をピークに減少。コロナ禍を経て23年は4億9758万人にまで縮小しました。リクルートは日本人国内旅行のダウントレンドにより、訪日外客が日本人の延べ泊数を上回る未来を予測しています。社会構造の変化や経済の長期停滞といった壁に私たちはどう向き合っていったらよいのでしょう。
https://www.tjnet.co.jp/2025/02/23/contents-262/

16/02/2025

AIの文字が連日紙面を飾り、目にしない日はありません。中国のディープシークが新モデルを発表してから熱は高まっています。片や米オープンAIは旅行予約もこなすAIエージェントを発表し、OTAらと連携して改良していくとして注目を集めています。旅行検索のデジタル化は旅行先の知識に乏しい消費者を有名観光地に集中させる負の側面がありましたが、「文脈から潜在需要をくみ取って提案できるのがAIの強み」と指摘するのはブッキング・ドットコム。だとすれば、AIを味方に付けなければ。
https://www.tjnet.co.jp/2025/02/16/contents-261/

10/02/2025

2025年は「昭和100年」と盛り上がりを見せそうです。とかく昭和の時代は令和の現代と対比され、180度価値観の異なる古さの象徴として語られることも多い昨今。一方で昭和歌謡をはじめとする芸能・文化、高度成長期特有の社会・慣習などノスタルジックな事象が、昭和の時代を知らない層にも新しさをもって受け入れられています。特集では昭和100年をキーワードにしたビジネスアプローチを考えました。黒須靖史さんによる企画のイロハは他のテーマにも応用できる永久保存版です。
https://www.tjnet.co.jp/2025/02/09/contents-260/

02/02/2025

おそらく今年も、私たちは命の危険を感じるほどの酷暑を体験することになるのでしょう。夏だけでなく、地球温暖化の影響を感じる局面は増えています。気候変動は自然災害を引き起こし、観光産業に甚大な影響を及ぼしますが、観光産業が負う責任と果たす役割は大きく、COP29のバクー宣言ではそれがコミットメントとして打ち出されました。もう他人事ではいられません。観光が経済をけん引する重要産業となるために必要なことと捉えています。米国のパリ協定離脱にがくぜんとしつつ……。
https://www.tjnet.co.jp/2025/02/02/contents-259/

26/01/2025

訪日外国人消費額が8兆円を突破し、訪日外国人旅行者4000万人達成も目前に迫ります。記録的な円安などを背景にした力強いインバウンド需要により、25年は日本の観光産業にとってひとつの転換点を迎えることは間違いありません。一方で「日本の主力産業として評価されてしかるべきなのに産業に対するイメージは決して良くない」と日本観光振興協会理事長の最明仁さんは嘆きます。産業界が訪日4000万人時代にふさわしい評価を得るためには……。一歩立ち止まって考えてみました。
https://www.tjnet.co.jp/2025/01/26/contents-258/

19/01/2025

25年はどんな年になるのか。旅行業関係者の関心事はやはり海外旅行市場の回復度でしょう。JTB総合研究所の黒須宏志フェローは1410万人と予想しました。コロナ禍前の7割で停滞を意味しますが、「業界人が先に意気阻喪してはいけない」と鼓舞します。一方、旅が幸福を得る手段に変わると予想するのはSPIあ・える倶楽部の篠塚恭一代表取締役。国民の5人に1人が後期高齢者となる25年問題を別の視点で捉えればマイナスばかりではありません。需要喚起と創出のアイデアが待ち望まれます。
https://www.tjnet.co.jp/2025/01/19/contents-257/

05/01/2025

ドナルド・トランプが1月20日、米大統領に返り咲きます。世界に混乱を招くとの警戒感も強まりますが、25年はこのリーダーの一挙手一投足が注目を集めるのは間違いありません。リーダーということで考えると、多様な業態で構成されるツーリズム産業の牽引役は誰なのかという疑問が湧いてきます。いまや訪日外国人消費額は8兆円に迫り、自動車産業に次ぐ輸出額。産業界を牽引する真のリーダーの存在が必要で、どの業態がその役割を担うのか。新春特集はそんなテーマを考えてみました。
https://www.tjnet.co.jp/2025/01/05/contents-256/

住所

千代田区隼町3/19
Chiyoda-ku, Tokyo
102ｰ0083

ウェブサイト

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